米国株について調べてみた
どーも、まさちんです。
今回は以前から日本以外の国の株に興味を持っておりましたが、その中でも米国株についてまず把握したいと思ってました。最近下げてるようですが。。
今回、自分の勉強も兼ねてガチで取り上げましたが、だいぶ長くなってしまいました笑 自己満ブログとして投稿します。
興味を持った理由
なぜ、米国株に注目したかは主に２点あります。
ブログ
１番のきっかけは、「たぱぞうさん」というブロガーの記事を見てからです。米国株投資ブログでは有名な方になります。この方は日本株で失敗し、米国株に移行してからほぼ負けなしで資産を築いております。曰く、「米国株市場は長期右肩上がりでシンプル、米国株は日本株の難易度を１０とすると２ぐらいではないか」とのことおっしゃています。
成長性
自分は日本人ですが、日本は深刻極まりない少子高齢化が何らかの方法で解決できない限りは国の衰退は避けられない可能性が高いと思っています。
日本は2011年から人口減少社会に突入していて、2050年には1億人を割り込むと予想されています。
といっても、米国も出生率減少はしているようです。しかし、移民国家である為、その分ヒスパニック系を中心に移民が増えています。そのような移民が経済を下支えするので、問題ないように思えます。
米国は100年以上成長を続けてきた国であり、今もGDPは上昇し続けています。ここ10年、20年の間に世界を代表するグローバルカンパニーへと成長を遂げた企業の顔ぶれを見ても、ほとんどが米国企業です。GAFA（Google、Apple、Facebook、Amazon）といった企業が有名かとは思いますが、UberやAirbnb、Netflixといった企業も新たに台頭してきています。
世界を牽引してきて、今後もその可能性は充分にある国は米国である為、是非とも米国株の投資について学びたいと思いました。
米国株とは
チャート
まずは主要な指標を見てみたいと思います。
以下のチャートは上から対象範囲が広い順になっており、ナスダック総合指数、S&P500、ダウ平均です。米国株で有名なチャートになります。どれも確かに右肩上がりではあります。
ナスダック総合指数
アメリカの電子株式市場である”NASDAQ（ナスダック）”に上場している全銘柄を対象とする株価指数になります。
IT関連企業は業績変動が激しいため、NYダウやS&P500と比較すると、株価も乱高下しやすいという特徴があります。
またナスダック総合指数は、同市場に上場してさえいればアメリカ国外の企業も対象になりますが、近年では中国企業の上場が伸びているようです。
世界的な動向が反映されやすい指標と言えるかもしれません。
S&P500
S&P500は、アメリカのスタンダード・アンド・プアーズ社が定めている株価指数です。ニューヨーク証券取引所、NYSE MKT、NASDAQに上場している銘柄から、代表的な500銘柄を選定し、その株価から算出されます。
銘柄が500あるため、30銘柄のNYダウと比べて分散性の面で優れており、時価総額もアメリカの株式市場の約80%をカバーします。
ダウ平均
アメリカで最も古い株価指数であり、ダウ・ジョーンズ社がアメリカ市場に上場している代表的な30銘柄を選び、その株価の平均値に特殊な修正を加えて算出されます。
30という銘柄の少なさや、選出理由の不透明さから批判の声もあるようですが、採用銘柄の人気の高さや継続性から、世界経済の動向を考える上で欠かせない指標となっています。
主な特徴
・取引時間
月曜日～金曜日の23:30～翌6:00
（サマータイム期間中※は1時間前倒し）
・証券コードはなく、ティッカーシンボルというものが使われている
メリット
・値幅制限がないため、ストップ高（安）がない
・すべての銘柄が 1株から購入可能
・株主還元を積極的に行っている為、基本は配当金が年4回もらえる
・配当率も高い
・ETFの種類が豊富
・ADR※1がある。
※1ADRとは、米国以外の企業の株式を米国市場で売買できる、株式と同じ性質を持つ金融商品です。ADRを使えばほぼ世界中の株式に米国株と同様に投資できます。
デメリット
・為替リスク
・企業情報が日本企業に比べると得にくい
・売買手数料が日本株に対して割高
・税金がやや複雑※2
※2 税金の部分だけ、難しかったんでもう少し詳しく記載します。
米国株は譲渡益に関しては米国での源泉徴収課税がありませんが、分配金は、アメリカ本国で１０%引かれ、日本の私たちの口座に入金されます。それに加えて、日本の税金で２０%引かれます。ほっておくと手残りが72％、100円の配当金が72円になってしまうということです。計算式：100×0.9×0.8=72
この二重課税を解消すべく外国税額控除というのがあります。外国税額控除はアメリカで徴収された１０%を確定申告により控除するという制度です。外国税額控除はアメリカから直接還付するのではなく、自分の払い込んだ所得税から還付する制度です。
ただ、NISA口座にした場合は日本の20%分の徴収は消え、米国の10%の徴収だけされます。
購入方法
まずは口座を開設する必要があります。口座の選択基準はほぼ税金だと思います。
口座の種類
年間益が２０万円以内ならば特定口座（源泉徴収なし）、それ以上ならば特定口座（源泉徴収あり）です。一般口座は色々自分でやる必要があり、個人的にメリットがなさそうなので、選択肢から消します。
NISA口座は譲渡益の20%の税金はなしで、配当益の20%税金はないですが米国の10%税金はかかります。
とりあえず、そんなに大金を使わず、しっかり期間中に売ることを考えるとNISA口座だと思われます。将来的に追加入金をしていくならば、「特定口座（源泉徴収あり）」が最適解かと。ただし、益が20万いかないのに源泉徴収ありにしてしまうと、無駄に源泉徴収されてしまうので、そこは注意ですね。
証券会社特徴
↑どっかのブログから勝手に持ってきました。すんません。
主な証券会社3社ピックアップしましたが、売買手数料はどこも同じでした。
もっとマニアックな証券会社を使えば、売買手数料は安いようですが、利便性を考え割愛します。
とりあえずSBI証券に絞ります。
為替手数料
大前提の違いとして、外国株は日本株でいう売買手数料に加え、為替手数料が発生します。なので、少額すぎると手数料負けします。
ここで、外国株は結構軍資金がある人向けなのではないかと気づきました笑
為替手数料ですが、以下の３種類で手数料が変わります。
↓積立だとこうなります。
FXの買い付けが一番安いですが、１万通貨からと大金が必要です。
一番楽に購入する方法は、25銭かかりますが、証券で円通貨のまま買っちまうことです。
しかし、事前にネット銀で外貨預金を買って証券口座に移すという少しの手間をかけるだけで為替手数料は4銭で済みます。
やるなら銀行でドル転するのが得策と思えました。
このように手数料がかかる為、少額はあまり意味をなしませんが、
注目すべきは、NISA口座であればETFの購入手数料は無料となっています。これなら、少額から買い付けることにあまりデメリットはありません。まだ雑魚な人はETFを検討するのもありかもしれません。
VTI、VOO、VYMと呼ばれバンガードというアメリカの有名な投資信託運営会社が販売しているETFがあります。界隈では、この辺りのETFを買っとけば間違いないと言れています。
長々となりましたが、米国株についてだいぶ理解は深まりました。正直買うか分かりませんが、あらゆる投資手法を学んでおいて損はないと思っています。
今後も米国株、もしくは他の外国株について調べていきたいとは思います。
では。
